【超簡単!】減配・優待改悪リスクのある銘柄の調べ方

2019年1月13日コラム

この記事での株主優待の計算方法に間違いがございました。一株益に優待品の経費は入っていない計算をしていましたが、正しくは一株益の中に株主優待の経費は計上されていました。お詫びして訂正いたします。

こんにちは、斉藤カラスです!

株式投資をするといっても、どの銘柄を買えばいいか分かりません。成長株を買うグロース投資や割安株を買うバリュー投資。高配当銘柄を買って夢の配当金生活を目指すのもいいでしょう。

しかし、配当は企業が利益を株主に還元する制度

増えることも減ることもあります。

今回はそんな配当や優待が減配・改悪される銘柄を避けるための簡単なチェック方法をお伝えしましょう。

一株益と配当金額を比べる

四季報や各証券会社の四季報欄に一株益が記載されています。(下の画像の赤く囲った場所)

これが1年で1株当たりいくら稼いだかという数値です。

上の画像で言うとJTは2017年に一株当たり219.1円稼いでいます。

そして青く囲っているところが一株当たりの配当金です。

上の画像で言うとJTは2017年に一株当たり140円配当を出しています。

219.1円稼いだので株主に140円還元しているということですね。

実はここを見るだけで減配・優待改悪のリスクがある程度わかるのです。

一株益より配当額が多い

ここでKG情報の一株益と配当金を見てみましょう。

2017年の一株益が24.5円でその年の配当金が41.9円です。

24.5円稼いで41.9円分配してるので稼ぎよりも配当のほうが多くなっています

足りない分はどこからお金をもってきているかというと、今まで稼いだ利益の積み立て(利益余剰金)から出ていることが多いです。

利益余剰金は無限にあるわけではありませんから、稼ぎ(一株益)を増やさなければいつかは配当金が減ってしまうことになります。

一株益より配当金のほうが少なくても安心できない

この項目は間違いです。正しくは株主優待引当金を1:5分割する前の株主数分で且、長期株主用のプラスアルファ分を考慮しない分しか計上していなかったので増大する株主優待経費を吸収できなくなったためと推察されます。(本年度に入り株主優待引当金が増えている形跡がないため)

灰色の部分は原文ですが、間違っているので参考にしないでください。

一株益が配当金より多いなら、出ていく分より入ってくる分のほうが多いから大丈夫だろう、と安心するのはまだ早いです。株主還元には優待もあります。

ここでエスクローを見てみましょう。

2018年の一株益は11.5円に対して、配当金は3.5円なので8円の余裕があります。

これだけなら問題ないのですが、エスクローにはクオカード優待があります。

100株以上で1000円分のクオカード。1株当たりにすると10円です。

これを加えると配当金8円+優待経費10円で1株当たり18円株主還元となり、一株利益11.5円を超過します。

さらに長期保有の場合はクオカードが1000円分増えるので一株当たり11.5円に対して28円の株主還元を行わなければならなくなり、会社としては苦しくなってきます

こうなるといつ優待を改悪されても、又は減配をされてもおかしくありません。

実際、エスクローは19年1月9日に優待制度の廃止を発表しました。

優待の内容によって会社の負担が変わる

この項目の記事も間違いです。すかいらーくの優待は営業外費用(交際費)に計上されています。すかいらーく社が優待を増やすと、営業利益が減っていきます。逆にその優待券を使うので売上高は増える傾向にあります。

灰色の部分は間違っています。参考にしないでください。

手厚い優待で話題のすかいらーくを見てみましょう。

手厚い優待で話題のすかいらーくを見てみましょう。

2018年の予想一株益は66.5円。予想一株配当は38円です。それに加えて1000株保有時の1年間の優待金額は69000円分の飲食カード。この優待はすかいらーくグループで使用できます。

予想一株益66.5円に対して、配当金38円+優待69円なのでこのまま計算すると赤字です。

しかし、すかいらーくの優待はすかいらーくグループで使える飲食カードなのでクオカードのように額面丸々経費として掛かるわけではありません。

実際に優待券を利用して飲食をした物の原価分が優待経費のメインになります。

すかいらーくの原価率が何%なのかは分かりませんが、メニューの原価率40%くらいであれば何とか赤字にならない計算になります。

飲食店の原価はかなり低いはずなので、今のところその年の利益の範囲内で優待を継続できているのではないかと思います。

ただし、苦しい株主還元事情だとは思うので業績には注意が必要だと思います。

配当性向が決まっている会社は配当が安定しない

三井金属エンジニアリングを見てみましょう。

三井金属エンジニアリングは景気に敏感に反応する非鉄製錬がメイン業務の会社です。

業績が安定しないので年ごとに一株益が異なります。

2015年は一株益が101.9円なのに対して2016年は72.9円にまで下がり、2017年には逆に122.1円に増えています。

安定配当を経営方針とする会社であれば、業績に波があっても一定の配当を出し続けます。

しかし、三井金属エンジニアリングは配当性向50%(一株益に対して50%の配当金を出すという意味)という配当方針を打ち出しているので業績が落ちれば躊躇なく減配します。

ただでさえ難しい会社業績予想をしっかり行わないと減配に巻き込まれるので、高配当だからといって配当金目的で容易に買うことはできません。

まとめ

今回まとめたものはあくまで簡易的に減配・優待改悪リスクを調べるもので、取り上げた銘柄が実際に減配・優待改悪を行うというわけではありません。

多くの企業には内部留保があり、より多くの株主還元を行っても全く経営に響かない企業もあり、そういったところが継続して高配当・良優待を行うことも当然あります。

このような記事を公開してしまい大変申し訳ございません。今後はこのようなことがないように努力して参りたいと思います。また、新たな事実が判明した場合は加算して更新を行います。